潜在PT・OT・STはなぜ数えられないのか
──養成は細り、離脱は測れないリハ職の需給

養成数は分かる。国家試験合格者数も分かる。でも、離れた人も戻った人も、誰も数えていない。

養成課程は縮小している──ここまでは分かる

厚生労働省が2025年10月27日の社会保障審議会医療部会に提出した資料によると、PT・OT・ST養成施設の定員充足率は、平成27年度（H27）から令和6年度（R6）にかけて、いずれも低下しています。

• 理学療法士養成施設：88.8%→78.0%（施設数145→138）
• 作業療法士養成施設：77.2%→52.6%（施設数108→98）
• 言語聴覚士養成所：75.5%→63.1%（養成所47→41）

3職種の中でもOTの低下幅が最も大きく、半数近くの定員が埋まらない状態になっています。STはさらに、養成所そのものが47都道府県中35都道府県にしか存在しません。

この縮小は充足率だけの話ではありません。「医療関係職種の安定的な養成・確保に関する検討会」（2026年7月6日、第3回）の資料には、養成課程そのものの廃止数の推移が示されています。

• PTの課程廃止数：8→8→2→4→6（2020〜2024年度）
• OTの課程廃止数：7→2→1→4→6
• STの課程廃止数：5→3→2→2→5

令和6年度の定員充足率（専修学校等・大学等を合算した数字）で見ると、看護師89.6%・PT87.8%・OT66.5%・ST72.9%です。充足率だけを見るとPTに大きな課題はなさそうですが、課程の廃止自体は他の職種と同じく増えつつあります。これはリハ職だけの問題でもありません。同じ資料で、看護師の養成課程も今後6年間で94校が廃止予定とされています。

背景にあるのは、リハ職だけの事情ではなく、日本全体の人口動態です。18歳人口は1992年をピークに減少を続けており、大学進学率自体は上昇傾向にあるものの、2026年をピークに大学進学者数自体が減少局面に入ると推計されています。このまま大学の定員規模が維持された場合、2040年には大学全体の定員充足率が70%台（72.75%〜76.76%）にまで落ち込むという、文部科学省・中央教育審議会の推計もあります（厚労省の医療部会資料にも引用されています）。

これは、いわゆる「2040年問題」の一部でもあります。厚労省の推計では、2040年に必要となる医療・福祉分野の就業者数は1,070万人程度である一方、確保できる見込みは974万人にとどまるとされています。この差を埋めるため、厚労省は「より少ない人手でも回る医療・福祉の現場」を掲げ、2040年までに単位時間あたりのサービス提供を5%（医師は7%）以上改善するという目標を打ち出しています。養成課程の縮小は、この大きな流れの中で起きている現象の一つです。

養成校の経営構造にも課題があります。同検討会の資料によれば、養成所の収入は学生納付金への依存度が高い一方、支出の大半は人件費が占めるため、学生数の減少がそのまま経営を直撃する構造です。この打開策として、遠隔授業やサテライト化（複数校の一体運営）が検討されています。ある試算例では、3校がそれぞれ専任教員を配置していた体制を、1つの本校と2つのサテライト校に再編することで、専任教員数を18名から6名まで効率化できるとされています。

厚労省が示している対応の方向性は、個々の養成校を維持することだけではありません。遠隔授業・サテライト化に加え、高卒者中心だった学生募集を、大学進学からの進路転換者や既卒者、社会人にも広げる方向が検討会で議論されています。週末・夜間コースや託児サービスの整備といった、社会人が学び直しやすい環境づくりも論点に挙がっています。

つまり、養成課程がどれだけ縮小しているかは、データとしてはっきり示されています。

一方で、離れた人も、戻った人も、誰も数えていない

現場を離れるリハ職が増えているという体感は、SNS上でもたびたび話題になります。ただ、この体感を裏付ける公的な統計は、実は存在しません。

実は看護師には、こうした推計があります。「潜在看護師」です。2018年度・65歳未満の免許保持者数から就業者数を差し引く形で、約70万人という数字が厚生労働科学研究費補助金の分担研究報告書で示されています。

一方、PT・OT・STには、この種の推計を行うための土台自体がありません。理由は、免許保持者を把握する制度の違いにあります。

表1　医療職種ごとの届出制度の違い

つまりPT・OT・STについては、「今、何人働いているか」の一部は分かっても、「免許を持つ人のうち、何人が現場を離れているか」を計算する基準となる母数自体が存在しません。

さらに言えば、離脱者数が分からないだけでなく、一度現場を離れた人がどれくらい復帰しているかも、同じ理由で分かりません。入り口（離脱）も出口（復帰）も、どちらも測る手段がない状態です。

需給を推計する材料そのものがない

ここまでを整理すると、次のようになります。

• 養成数は分かる
• 国家試験合格者数も分かる
• しかし、現場を離れた人数は分からない
• 現場に戻ってきた人数も分からない

養成という「入口」のデータは整っている一方で、離脱と復帰という「その後」のデータが丸ごと欠けています。「人が足りない」と言う人も、「増えすぎた」と言う人もいます。しかし、そのどちらを裏付けるにも欠かせない「離脱・復帰」のデータが存在していません。将来不足するとも、余るとも断言できる材料は、現時点では十分にそろっていないのです。

財政審建議が根拠とする「従事者数は一貫して増加している」という事実と、第1章で見た養成課程の縮小は、矛盾しているように見えるかもしれません。ですが両立は可能です。現在働いている総数（ストック）が増え続けていることと、新規に入ってくる人数（フロー）が細っていることは別の指標で、この2つをつなぐ変数こそが「離脱・復帰」です。その変数が測れない以上、ストックの増加がいつまで続くのかも、実は誰にも見通せません。

2040年に向けて養成数が減っていくこと自体は、人口動態から予測できます。しかし、その影響が現場にどこまで及ぶかは、離脱・復帰の実態が分からない以上、正確には見通せません。「2040年問題」として語られる需給ギャップの実像は、この欠落したデータの上に乗っているのです。

そこに、資格統合という提言

こうした状況の中で進んでいるのが、資格統合の議論です。

この状態のまま、財政制度等審議会は2026年6月26日の建議で、リハビリテーション専門職について「医療専門資格の統合も視野に入れるべきではないか」と提言しています。従事者数が一貫して増加していること、18歳人口に占める医療関係職種の割合が今後大きく上昇することを根拠に挙げています。

需給を測るための土台が曖昧なまま、資格の壁を越えた効率化の議論だけが、一歩先に進み始めています。

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